スマートウォッチ、なんだか気になるけど…ほんとに必要かな？
そんなふうに迷っているあなたへ。
実は今、「スマートウォッチやめた理由」を検索する人が増えています。
Apple Watchなどの人気モデルも多い中で、「なんとなく違和感がある」「周囲の視線が気になる」といった声も少なくないんです。
この記事では、実際にやめた人のリアルな後悔の声や、年代別の傾向をわかりやすくご紹介。
さらに、Bluetooth常時接続のリスクや、自衛隊での使用制限、電磁波や健康データの信頼性など、意外と知られていない注意点にも触れます。
購入前に知っておきたい「迷いやすいポイント」や、「見落としがちなコスト」までぎゅっとまとめました。
一時の流行で選ぶ前に、“あなたに本当に必要か”を見極めるきっかけになればうれしいです。
スマートウォッチやめた理由と迷う人の共通点
周囲の視線が気になる瞬間とは
スマートウォッチを着けていると、ふとした瞬間に周囲の視線が気になることがあります。
それは、見た目の違和感や場面にそぐわない印象が原因かもしれません。
例えば、スーツを着ているビジネスシーンで、カジュアルなスマートウォッチを身に着けていると、場違いな印象を持たれることがあります。特に黒のラバーバンドタイプは「スポーティすぎる」と感じる方も多いようです。
さらに、飲食店や会話中に通知を確認するしぐさが「マナーが悪い」「話を聞いていない」と受け取られるケースもあります。2024年11月公表のマイボイスコム調査（PR TIMES）では、利用者の約42%が「メールや電話、SNS の着信・受信、アプリの通知」機能を活用していると回答しました。ただし同調査に “通知ストレス” を測る設問はなく、ストレスを感じる人の割合は公開されていません。（出展：PR TIMES ）
このように、スマートウォッチは便利な一方で、TPO（時間・場所・状況）に合わない使い方をすると、思わぬ場面で視線を集めてしまうことがあるのです。
言ってしまえば、場にそぐわないガジェットは、視線だけでなく人間関係にも影響するかもしれませんね。
後悔した理由で多い5つの声
スマートウォッチを購入した人の中には、一定数「買わなきゃよかった…」と感じている方もいます。
ここでは、後悔につながった理由として多く挙げられている5つのポイントをご紹介します。
- すぐに使わなくなった
通知を確認するだけで終わってしまい、スマホで十分と感じたという声が目立ちます。 - バッテリー持ちが悪い
毎日のように充電が必要なことがストレスになったという意見も多く見られました。 - 思ったより機能が限定的だった
ヘルスケア系機能が思っていたほど正確ではなかったという声もあります。 - 健康への影響が心配になった
常時装着による電磁波や睡眠への影響を不安視する人も一定数存在します。 - お金がかかりすぎた
購入費用だけでなく、通信費や買い替えによる追加コストが想定外だったという後悔もあります。
実際に、2023年2月に実施されたアスマークの調査（出展：アスマーク）では、20〜50代男女400人のうちスマートウォッチを「保有している」人は約20％にとどまり、その保有者の約7割が“メインで使用中”、残る3割は「サブ利用」または「ほとんど使っていない」と回答しています。
こうした「思ってたのと違った…」という声には、リアルな生活のギャップが垣間見えますね。
年代別「やめた人」の傾向と違い
スマートウォッチを「やめた」と感じる理由には、年代によって明確な違いが見られます。
それぞれの世代が抱えているライフスタイルや価値観が反映されているようです。
まず20代では、「トレンドに乗って買ったが使いこなせなかった」という声が多く、SNSの影響で購入するものの、実用性よりもファッションや話題性を重視する傾向が見られます。
30代〜40代では、「育児・家事・仕事の両立で使い続ける余裕がない」「使い方が限られる」といった“使いにくさ”が要因となっています。また、通知に追われて疲れてしまうという意見もありました。
一方、50代以降は「健康のために買ったけれど、操作が難しい」「かえって不安が増えた」というケースが目立ちます。特に、数値の変動や異常通知で逆にストレスを感じる方もいます。
なお、NTTドコモ モバイル社会研究所の2024年調査（出展：モバケン）によると、スマートウォッチ所有率は全体で約17％にとどまり、15〜39歳の若年層でやや高い一方、50代以上では1割強まで落ち込みます。年代が上がるほど「操作が難しい」「健康データが不安をあおる」といった理由から早期に手放す傾向が強いことが報告されています。
それぞれの世代に合った使い方ができないと、手放す決断に至るのは自然なことなのかもしれませんね。
Apple Watchにしなかった納得の理由
スマートウォッチ市場の中でも、Apple Watchは非常に高いシェアを誇ります。
Statistaによると、2023年時点でApple Watchの世界市場シェアは約30%（出展：Statista）に達しています。
しかしそれでも、「あえてApple Watchにはしなかった」という人が一定数います。その理由の一つは価格の高さです。最新モデルであれば本体価格が6万円を超えるものもあり、他メーカーの2〜3倍になることも珍しくありません。
また、「iPhoneでなければ十分に使いこなせない」という点もネックになります。Androidユーザーにとっては、連携できる機能が制限されるため、Apple Watchを選ばないのは合理的な選択です。
加えて、「見た目がビジネスに合わない」「日常使いにはゴツすぎる」といったデザイン面での違和感を理由に挙げる方もいます。
このような背景から、あえてApple Watchを選ばないのは、ブランドではなく“自分に合うかどうか”を大切にした選択ともいえます。
ブランドに流されず、「本当に使えるか」で判断するのって、ちょっとかっこいいですよね。
スマートウォッチやめた理由と見落としがちなリスク
Bluetoothと位置情報のリスクとは
スマートウォッチはスマートフォンと連携するため、Bluetoothを常時ONにして使うのが一般的です。
ですが、この「常時接続」状態がセキュリティ上のリスクになることがあるのは、あまり知られていません。
Bluetoothには「ブルーバグ」や「ブルースナーフィング」と呼ばれる攻撃手法があり、第三者に情報を抜き取られる危険性があります。総務省の「情報通信白書」でも、こうした無線接続機器の脆弱性に注意が呼びかけられています（出展：総務省）。
また、位置情報が自動的に取得される設定になっている機種も多く、ログイン情報や生活パターン、現在地などが外部に漏れるリスクもゼロではありません。特に海外では、位置情報を悪用したストーキングや詐欺被害も報告されています。
こう考えると、たとえ小さなデバイスであっても、油断できないリスクがあることを意識する必要がありそうですね。
「Bluetoothが勝手にペアリングされる原因とその対策については、こちらの記事でも詳しく解説されています。無意識に接続してしまい、リスクが広がる可能性もあるので、ぜひ併せてチェックしてみてください👇」
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自衛隊で禁止された理由とその意味
実は、自衛隊では一部のスマートウォッチやウェアラブル端末の使用が制限されています。
特にGPSや録音・通信機能を備えたモデルは、情報漏洩のリスクがあるとして持ち込み禁止対象になっているのです。
防衛省が2020年に公開した「サイバーセキュリティ強化に関する方針（出展：防衛省）では、個人が使用する情報端末の取り扱いについて厳格なルールが設けられています。
ここでは、スマートウォッチのような端末による「意図しない情報収集」が警戒されており、重要施設内での利用制限が記載されています。
これは極端な例に見えるかもしれませんが、「知らないうちに情報を発信している」という点において、一般ユーザーにも通じる警鐘といえるでしょう。
私たちの日常にも「無意識のうちに何かを記録している」デバイスが増えていると思うと、ちょっとドキッとしますよね。
健康管理が逆効果になることもある
スマートウォッチは健康管理に役立つとされ、歩数・心拍・ストレスなどを測定できる機能が人気です。
ただ、それを「四六時中チェックしてしまう」ことが、逆に健康を害することもあるんです。
睡眠トラッカーへの依存が強まると「オーソソムニア（orthosomnia）」と呼ばれる状態に陥りやすいことが報告されています。これは睡眠スコアを完璧にしようと執着するあまり、逆に眠れなくなる現象です。米国 Sleep Foundation は「睡眠データに過剰に反応すると不安が強まり、かえって睡眠の質が低下する可能性がある」と解説しています（出展：（sleepfoundation.org）。
また、独立行政法人国民生活センターのテスト事例では、充電中に発熱して「手首をやけどした」といった物理的トラブルが報告されていますが、電磁波による頭痛や倦怠感を裏づける公的データは確認できません。（出典：独立行政法人国民生活センター）。現時点で明確な因果関係は証明されていませんが、長時間装着による影響には注意が必要です。
「健康のために使っていたのに、体調がおかしくなった」なんて、本末転倒に感じてしまいますよね。
睡眠スコアや不整脈は本当に正確か？
多くのスマートウォッチは、睡眠スコアや心電図のような健康データを提供してくれます。
ですが、それらが本当に「正確な医療データ」とは限らないことを知っておくべきです。
厚生労働省によると、「家庭用心電計アプリ」など医療機器として承認された製品以外は、診断や治療の根拠として使用することは認められていません（出展：厚生労働省）。実際、一般のスマートウォッチの多くはこの承認を受けておらず、あくまでも“健康増進ツール”として扱われるにとどまります。例えば、Apple Watchの心電図アプリも「医師の診断を補助する目的であり、代替にはならない」と明記されています。
不整脈の検出機能も、一定のパターン認識に基づいているため、誤検出や見逃しが発生する可能性があります。米国心臓協会（AHA）の資料でも、Apple Watchの心電図機能について「医師の診断を補助するものであって、代替にはなりえない」と明記されています。
つまり「異常なし」と表示されたからといって、安心しすぎないことが大切なんですね。
私も「健康管理しているつもり」で、ちょっと安心しすぎていたな…と反省することがあります。
通信費や寿命…コストは意外と高い
スマートウォッチは初期費用だけでなく、維持費や買い替えコストが思った以上にかかることがあります。
まず、セルラーモデル（LTE対応）のスマートウォッチでは、月額通信費が発生します。たとえば au の「ナンバーシェア」サービスでは、月額385円（税込）の通信料金が必要です（出展：au)。1年で4,620円、数年使えば数万円のランニングコストになることも。
さらに、バッテリーの寿命は一般的に1年半〜2年ほど。使用頻度によっては1年もたないこともあります。バッテリー交換に対応していない機種も多く、本体ごとの買い替えが前提になっている場合も。
これに加えて、専用バンドや保護フィルム、サブスクリプション型の健康アプリ課金など、追加費用がかさむこともあります。
「本体代だけ払えばOK」と思っていたら、いつの間にか出費が増えていた…なんてことも起こりがちです。
便利だからこそ、あらかじめ“見えないコスト”も把握しておきたいですね。
総括：スマートウォッチをやめた理由を知り、自分に合う選択を見つけよう
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
